東海地方でも、岐阜県下呂市の市長が「キャンセル分のワクチン」を接種していたとして注目が集まっています。なぜすぐに打たないと無駄になるのか、また各自治体ではどう対応しているのかを取材しました。

 無駄になる理由については、現在使われているファイザー社製のワクチンは、接種の前に解凍して薄める必要があります。厚生労働省によりますと、この段階まで準備したら、そこから6時間以内に接種しなければならず、それを超えた場合は廃棄となります。

 もし直前にキャンセルが出たら、6時間以内に誰かに打たないと無駄になってしまうというわけです。

 そして、そのキャンセル分のワクチンを誰に打つのかについて、河野担当相も14日「自治体の裁量で打ってほしい」と話していて、対応は自治体ごとの判断に任されています。

 東海3県の自治体では、「キャンセル待ち」の予約の受け付けについては、例えば岐阜市では14日から接種の予約が始まりましたが、同時にキャンセル待ちの予約の受け付けもしています。

 岐阜市の場合、キャンセル待ちは日付などの予約はできず、リスト化された希望者にキャンセルが出た場合に電話があり、出られなかった場合は次の方に連絡するという方法です。

 ほかにも自治体によって様々な対応があります。最も多い対応とみられるのが、接種会場にいる医療従事者やスタッフへの接種です。その場で対応できるため、直前のキャンセルにも対応しやすいメリットがあります。

 また、数日前にキャンセルがわかった場合は、ウェブ予約での枠を再び設けるという対応も。そして、高齢者施設の入所者や従事者へ接種というケースもあるほか、愛知県の豊根村では地域の事情を鑑みて、接種会場の近くの住民に事前にキャンセル分の接種の希望を確認しているということです。

 対応は様々ですが、キャンセル待ちの予約やウェブ予約で対応する自治体は、その旨をホームページに掲載しているところもあるので、ご確認ください。