新型コロナウイルスの人口あたりの感染者数は、人口密度が高い都府県ほど高く、高温多湿な地域でやや減少傾向にあることが、名古屋工業大学の教授の分析で明らかになりました。

教授はソーシャルディスタンスを確保する対策が重要だとしています。

 これは17日、名古屋工業大学先端医用物理・情報工学研究センターの平田晃正教授が発表しました。

平田教授は1日あたりの新規陽性者が、10人以上になったことがある19都府県の感染者データを解析。

その結果、東京や大阪など人口密度が高い都府県ほど、感染の拡大・収束期間が長くなり、100万人当たりの感染者数も多くなるということです。

いずれも、人口よりも人口密度の方に大きな関連性が見られたということです。

名古屋工業大学の平田教授:
「人口密度というのが、ソーシャルディスタンスを近似的に表せているのではないか。ソーシャルディスタンスに関しては、継続していくというのが妥当なのではないか」

 また、気温や湿度との関連を分析した結果、高温多湿の地域の方が感染拡大期間が短く、感染者数も抑えられていたということです。

 平田教授は「今回の結果をもとに、第2波・第3波が起こった時の収束期間を予測することで、政策の決定に役立つのでは」と話しています。